気になる建築家の設計料と相場

建築家と建てる家づくりで一番気になるのはやはり費用感ではないでしょうか。
ここでは、建築家（建築士）の設計料の内訳や相場について分かりやすく解説しています。
正しく理解することで、相談時に交渉することもできるかもしれません。

設計料とは？監理料とは？見積もりの見方

建物の建設には、工事費用とは別に「設計料」がかかります。

設計料とは、建築家が行う「設計業務」に対して支払う料金のことを指します。
ここで注意しておきたいのは、建築における設計料は（依頼する業者や見積もりの粒度にもよりますが）「設計監理料」を省略して設計料としているケースも多く、実は設計料と監理料の合算になっています。

監理料とは、建物の工事が設計図通りに実施されているかを確認する「工事監理業務」に対して支払う料金のこと。
つまり建築家に支払うお金は二種類あるのですが、ハウスメーカーの営業が出す概算見積もりなどでは、曖昧になっていることもあるので注意してください。

「建築家に頼むと設計料が高くなる」は本当なのか？

結論、「建築家だから」設計料が突出して高くなるというケースは稀です。
というのも、もちろん住宅の規模にもよりますが、たいていは「総工費の●%」などと規定している場合が多いからです。

設計料だけに注目すると、ハウスメーカーや工務店に比べて高く設定されていることが多いのは事実ですが、難しい土地条件に建てる場合やデザイン性の高い住宅を建てる場合、ゼロベースで設計図面を起こすため、設計料が高くなるのは当然と言えます。

一方でハウスメーカーの建築費（プラン）では、設計料が安くて一見お得な印象があります。
しかし、設計料が工事費に含まれているパターンがあったり、そもそも決まった選択肢から選んでいくプランの場合、オリジナルで設計する要素が少なくなるため、そもそも設計リソースがほとんど不要となり、費用がかからないパターンもあります。

設計料の内訳やからくりを理解しないままでいると、「ハウスメーカーの方が設計料が安い」と誤認してしまうことになります。

トータル費用を考えた提案が建築家の魅力

建築家に依頼した場合、家づくりにかかる予算を分かりやすく丁寧に計算・説明してくれます。
また、そもそも初めに予算の上限を相談しておくことで、どこにお金をかけて、どこを削るかを柔軟に考えて計画してくれるので、結果的に納得のいくプランで着工することができます。

よくありがちな、「初めの提案よりもかなり費用が膨らみ、予算オーバーしてしまった」という話は、営業が概算で出してきた見積もりのまま進行してしまい、オプション費用が高くついてしまうケースや、そもそも内訳が曖昧で、見積もりが甘かったケースなどが考えられます。

設計料の内訳を詳しく解説

設計料の算出方法は、国土交通省が建築士法に基づいて示した「業務報酬基準」によって定められています。
しかし、告示に強制力はなくあくまで基準として扱われるため、一般的には建物の面積や工事費の割合などで計算することが多いです。

設計料は、業務経費（直接人件費・別経費・直接経費・間接経費）と、技術料等経費（技術力への対価）を合算したもので、ここから「設計者の単価」を定めた上で業務量を掛け算して最終的な費用を算出します。

設計料　＝　設計者の単価（業務経費＋技術料等経費）　×　業務量

※業務量は、建物の大きさ（階数や広さ）によって変動します。

参照元：日本建築積算協会「業務報酬基準パンフレット（国土交通省住宅局建築指導課）」PDF
（https://www.bsij.or.jp/pdf/pamphlet0611.pdf）
2023年12月8日時点

設計料の相場

一般的な住宅を建てる際の設計料の相場は、「建築費の10～15%」と言われています。^※
総工事費3,000万円の住宅なら、設計監理料の目安は300万円～450万円ということになります。

ただし設計事務所の方針や建築家の知名度によって割合は変わるため、相談時に聞いてみると良いでしょう。

※参照元：クレアホーム公式サイト（https://creahome.jp/faq/） 2023年2月6日時点

設計料を抑える取り組みをしている工務店

コストダウンに積極的に取り組む工務店、クレアホームについて紹介します。

クレアホームでは建築家との信頼関係から、設計・施工・監理業務を最適化し、「管理料」を大幅に削減しています。

また、メーカーから直接現金で一括仕入をすることで通常より安く購入して中間マージンを下げる工夫や、自社ビルを持つことで家賃を抑えるといった取り組みもしています。