Construction
建物の工事費
基礎や構造、内外装、設備など、建物を完成させるための工事費です。見積もりによって、本体工事と付帯工事の分け方が異なる場合があります。
Cost guide
建築家との家づくりにかかる費用は、建物本体の工事費だけではありません。
設計・監理、外構、登記や住宅ローンの手続きなども含めて考えることで、必要な予算が見えやすくなります。
このページでは、家づくりに必要な費用を整理し、建築家の設計料に関する解説と、予算別の施工事例をご案内します。
費用を考えるときの出発点
Breakdown
見積もりを確認するときは、金額だけでなく、どこまでの費用が含まれているかを見る必要があります。土地から探す場合は、次の費用に土地の取得費も加わります。
Construction
基礎や構造、内外装、設備など、建物を完成させるための工事費です。見積もりによって、本体工事と付帯工事の分け方が異なる場合があります。
Design & Supervision
間取りや仕様を図面にまとめる設計業務と、工事が設計図に沿って進んでいるかを確認する監理業務に対して支払う費用です。
Exterior
門や塀、駐車場、庭、アプローチなど、建物の外側を整えるための費用です。建物本体とは別の見積もりになることもあります。
Other expenses
登記、保険、税金、住宅ローンの手続きなどに関わる費用です。工事以外にも支払いが発生するため、予算に余白を持たせておく必要があります。
同じ「総額」でも含まれる範囲は異なります
土地代、設計監理料、外構工事費、諸費用のどこまでを含む金額なのかによって、見え方は大きく変わります。複数の見積もりを比べるときは、条件をそろえて確認しましょう。
Design fee
建築家に支払う設計料は、図面を作るためだけの費用とは限りません。工事が図面通りに進んでいるかを確認する監理業務を含めて、「設計監理料」として提示されることがあります。
見積もりを見るときは、設計料が高いか安いかだけで判断せず、打ち合わせ、図面作成、申請、工事監理など、どこまでの業務が含まれているかを確認することが大切です。
Model cases
家づくりの予算は、数字だけを見ても完成後の姿を想像しにくいものです。実際に建てられた家を価格帯ごとに見ると、広さや間取り、素材、設備など、予算が住まいにどう反映されているかを考えやすくなります。
予算別の施工事例ページでは、建築家と建てた住宅を価格帯ごとに紹介しています。
掲載金額について
予算別の施工事例に掲載している金額は、土地代を除いた上物の工事費用総額の概算です。建築時期や原材料価格などによって、現在は同じ金額で再現できない場合があります。
Check
01
建物本体だけの金額と、設計監理料や外構工事費まで含んだ金額は、そのままでは比較できません。まずは見積もりに含まれる範囲をそろえます。
02
地盤改良、解体、造成、設備の追加など、土地や計画によって後から必要になる工事があります。現時点で見積もりに含まれていない項目も確認しましょう。
03
広さ、性能、素材、設備、デザインのすべてに同じだけ費用をかけるのは難しいものです。残したい条件と調整できる条件を分けて伝えると、予算に合わせた提案を受けやすくなります。
Summary
建築家と建てる家の費用は、ひとつの金額だけでは判断できません。何が含まれているかを確かめ、実際の施工事例と照らし合わせながら、どこに費用をかけたいかを整理してみてください。
FAQ
仕様や規模が同じであれば、建築家との家づくりが大手ハウスメーカーより必ず高くなるとは限りません。費用の使われ方(内訳の配分)が異なるためです。
大手ハウスメーカーでは、モデルハウスの維持費や全国規模の広告宣伝費、営業人件費などが建物価格に織り込まれています。一方、建築家との家づくりでは別途「設計監理料」が発生するものの、複数の工務店から相見積もりを取って適正価格で施工先を選べる点や、優先度の低い設備・装飾を省いて予算を配分できる点により、総額では同水準かそれ以下に収まるケースもあります。
比較する際は「設計料の有無」だけを見るのではなく、土地代を除いた総予算(工事費+設計監理料+外構+諸費用)の合計額で比べるのが判断のコツです。
建築家の設計監理料は、本体工事費の10%〜15%程度(または最低設計料200万〜300万円程度)を目安とする事務所が一般的です。ただし、依頼先や業務範囲(構造計算や確認申請の代行を含むかなど)によって算定方法は異なります。
はい、依頼可能です。特に狭小地や変形地、高低差のある土地など条件が限られる敷地では、空間の工夫によって延床面積を抑えつつ開放感や採光を確保できるため、限られた総予算の中で建築家の設計力が活きやすくなります。
ただし、総予算が2,000万〜3,000万円台の場合は、建物本体にかけられる工事費から逆算して、設計監理料・外構工事費・諸費用(登記やローン手数料など)をあらかじめ差し引いた金額を建築家へ伝えることが重要です。実際にどの価格帯でどのような住まいが実現しているかは、予算別の施工事例を確認するとイメージしやすくなります。
実施設計後の工務店見積もりで予算を超過した場合は、暮らしの満足度を下げずにコストを抑える「VE(バリューエンジニアリング)調整」を建築家と一緒に行います。
契約前の面談では、「予算超過時にどこまで減額調整(設計変更)に対応してもらえるか」も確認しておくと安心です。
「坪単価」には法律上の統一された計算ルールがなく、会社や見積もりによって分母(延床面積か施工床面積か)も分子(どこまでの工事費を含むか)もバラバラだからです。
たとえば、バルコニーやロフト・吹き抜けを面積に含めて坪単価を安く見せているケースや、照明・カーテン・空調・屋外給排水工事・設計監理料が「別途工事」として除かれているケースがあります。坪単価が安く見えても、必要な付帯工事や諸費用を足すと総額が高くなることは珍しくありません。
比較するときは坪単価ではなく、「引渡しを受けてそのまま住み始められる状態の総額(工事費+設計監理料+外構+諸費用)」に条件をそろえて見比べてください。
土地から購入する場合は、先に土地代を決めきってしまうのではなく、「総予算 −(建てたい家の工事費+設計監理料+外構+諸費用)= 土地にかけられる上限額」の順番で逆算するのが基本です。
駅近や整形地など条件の良い土地に予算を使いすぎると、肝心の建物予算が削られ、断熱性能や間取りの自由度を諦める結果になりがちです。また、一見割安な土地でも、地盤改良費・古い建物の解体費・高低差の擁壁工事・水道引き込み費が後から数百万円単位で発生するケースがあります。
土地を契約する前に、建築家や工務店に敷地を見てもらい、その土地特有の付帯工事費を含めた総予算で収まるかを確認してから購入を判断することをおすすめします。

クレアホーム
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