建築家にリノベーションを依頼するメリット

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At first

建築家に頼むメリットは
既存の条件から暮らしを設計し直せること

建築家にリノベーションを依頼する魅力は、建物の制約と、これからの暮らしを一緒に考えられることです。

広いリビングにしたい、冬の寒さを改善したい、古い家の雰囲気は残したい。こうした希望は、壁を取り払ったり設備を交換したりするだけでは解決しないことがあります。柱や壁の役割、窓の位置、配管の状態を調べ、残す部分と変更する部分を組み合わせる設計が必要です。

特に、間取りを大きく見直す場合や、デザインと住宅性能を同時に検討したい場合は、建築家に相談する意味があります。ただし、依頼すればどんな改修でも実現するわけではありません。既存建物を調べる力、改修の経験、予算を調整する進め方まで確かめて選びましょう。

建築家に何を依頼するか

設計事務所へ相談する場合も、建築家が参加するリノベーション会社へ相談する場合も、設計・工事監理・施工の担当者と契約先を確認します。呼び名や資格だけでは、既存住宅の改修経験や担当する仕事の範囲までは分かりません。

目次

Merits

建築家にリノベーションを依頼する
4つのメリット

残したいものと、変えるべきものを整理できる

古い梁や床材、庭に向いた窓など、今の住まいには新しくするだけでは得られない良さもあります。一方、見た目が気に入っていても、そのまま使えるかは別の問題。状態を調べ、補修して残すのか、交換するのかを検討します。

建築家には、好きな雰囲気だけでなく「残したい理由」も伝えてみてください。家族の思い出がある、光の入り方が好き、触れたときの質感が落ち着く。その理由が分かると、部材を残す方法と、別の方法で同じ良さを引き継ぐ案を比較しやすくなります。

間取りを、動線・収納・光の入り方までつなげて考えられる

例えば「キッチンを広くしたい」という希望でも、困っているのが作業台の狭さなのか、配膳のしにくさなのか、家族とすれ違えないことなのかで、必要な変更は違います。

部屋の広さだけでなく、使う人の動き、収納する物、外からの視線まで含めて設計を依頼できるのが利点です。動かせない柱があるなら、その位置を前提に家具や収納を配置する案も考えられます。要望をそのまま図面にする前に、何を解決したいのかを掘り下げることで、工事の優先順位も見えてきます。

デザインと、耐震・断熱などの課題を一緒に検討できる

見た目を整える工事と、構造や温熱環境を改善する工事を別々に考えると、計画の途中でぶつかることがあります。大きな開口を希望するときも、明るさと壁の役割を合わせて検討する必要があります。

建築家への相談では、必要な調査や診断を整理し、構造・設備などの専門家と連携する体制を確認しましょう。「寒いから断熱材を入れる」で終わらせず、窓、断熱する範囲、換気との関係まで含めて、どこを改善する計画なのか説明を受けます。工事をすれば自動的に希望の性能に届くという前提は避け、設計上の目標と確認方法を共有してください。

図面と仕様をもとに、見積もりや工事を確認できる

仕上げ材、造作家具、設備の位置などを図面や仕様書にまとめると、工事の内容を施工会社と共有できます。見積もりが予算を超えたときも、何を変更するかを具体的に検討するための材料になります。

設計と工事監理を依頼するなら、提案した空間が現場でどう実現されているか、設計図書との照合・確認まで担当してもらえます。施工会社から独立した設計者に依頼する場合は、施主の立場で見積もりや施工者選びについて助言を受ける機会もあります。これらをどこまで依頼できるかは、契約前に確かめる事項です。

新築・注文住宅における建築家との家づくりの特徴やメリットについても、以下の記事で詳しく解説しています。

Building

戸建てとマンションでは
設計の制約が違う

同じ「間取り変更」でも、確認する条件は建物によって変わります。希望するデザインに近い事例だけでなく、同じ構造や建物条件で改修した経験があるかを見ておきましょう。

「壁をなくしてLDKを広げたい」。実現できるかは、壁の役割と建物ごとの条件を確認してから判断します。

  • 戸建て:柱・梁・壁の役割を確認し、屋根・外壁・窓・床下まで調査と改修の範囲を検討。既存図面、確認・検査の書類、増改築・修繕履歴を用意します。
  • マンション:躯体・共用部分との境界や他住戸への影響を確認。窓・配管・床材・水回りの移動条件を、住戸図面、管理規約・工事細則、申請資料で確認します。

似たデザインだけでなく、同じ構造・建物条件で改修した経験を確認しましょう。マンション標準管理規約はひな型です。実際の管理規約・工事細則・承認条件に従って検討します。

戸建ては、建物全体の状態を見て改修範囲を決める

室内を変えるつもりでも、調査の結果によっては屋根や外壁、床下などの補修を先に検討する必要があります。間取りの希望と合わせて、過去の雨漏り、増改築、修繕の履歴も伝えてください。

「この壁はなくせるか」「補強が必要ならどこに入れるか」「今回直さない部分はどこか」を図面で説明してもらうと、完成イメージと工事範囲のずれを減らせます。

マンションは、室内にある部分でも自由に変えられるとは限らない

国土交通省のマンション標準管理規約では、窓枠・窓ガラスは専有部分に含めず、天井・床・壁も躯体を除く部分を専有部分としています。また、共用部分や他の住戸に影響するおそれがある修繕等は、事前申請と承認の対象です。

ただし、標準管理規約はひな型です。実際には、そのマンションの管理規約・工事細則・承認条件を確認します。窓の変更、床材、水回りの移動などは、設計を進める前に管理組合との確認事項を整理しましょう。

※参照元URL:国土交通省「マンション標準管理規約(単棟型)(PDF)」(https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/content/001999013.pdf)

Budget

費用は設計料だけでなく
調査と追加工事まで見込む

建築家に頼めば安くなる、と決めてしまうのは早計です。工事費だけでなく、調査・設計・監理と、未確定の工事を含めて予算を考えます。

見積もりで分けて確認したい費用

  • 既存建物の調査、必要な診断・検討の費用
  • 設計・工事監理の費用と、申請や追加の打ち合わせが含まれる範囲
  • 解体、補修、設備、仕上げなどの工事費
  • 仮住まい、引っ越し、家具の保管など、工事以外に必要な費用
  • まだ金額を確定できない工事と、その見込みを確認する時期

設計・工事監理の報酬は個別の契約で定めます。金額だけを比較せず、調査、構造や設備の検討、施工会社への見積もり依頼、工事中の確認がどこまで含まれるかをそろえて見てください。

※参照元URL:国土交通省「業務報酬基準ガイドライン・第3 解説(PDF)」(https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/build/content/001726105.pdf)

解体後に判明する工事は、事前調査だけでは確定できない

工事を始めてから周辺の不具合が見つかったり、下地の構造が図面と違うと分かったりすることがあります。建築家が関わっていても、追加工事を必ず防げるわけではありません。

契約時には、未確認の部分と、追加工事が出た場合の協議方法を決めておきます。工事中に変更が必要になったら、理由、変更内容、金額を確認し、工期への影響も聞いたうえで合意を残しましょう。口頭で済ませず、見積書や議事録、契約書などの書面にすることが大切です。

予算を超えたら、解決したいことに戻って調整する

造作収納を既製品に変える、一部の仕上げを残す、工事する範囲を絞るなど、調整案は目的との関係で検討します。収納の使いやすさを改善したいのに、収納計画そのものを削ると、不満が残ってしまいます。

戸建てで補修や補強の範囲が大きくなりそうなら、建て替えや住み替えも含めて比較するのが一つの方法です。今の家を残す理由と、総額・使い勝手・今後直す部分を並べて判断してください。

Scope

依頼前に確認したい
仕事の範囲と進め方

設計事務所に設計・工事監理を依頼し、施工会社と工事の契約を結ぶ進め方もあれば、一つの会社がまとめて窓口になる場合もあります。窓口の数だけで選ばず、各段階で誰が判断し、誰へ相談するのかを把握しましょう。

01

調査・設計で、何を確認してもらえるか

現地調査、既存資料の確認、必要な診断、間取り・仕上げ・設備の設計、申請への対応を確認します。構造や設備の専門家が必要な場合の依頼先と費用も、ここで相談する事項です。

02

施工会社をどう決め、変更を誰が調整するか

施工会社の選定方法、見積もりの確認担当、現場からの質問への回答経路を聞きます。解体後に計画を変更するとき、設計者・施工会社・施主がどの順で確認し、合意するかも決めておきましょう。

03

工事監理では、いつ・何を・どう確認するか

工事監理は、工事と設計図書を照合・確認する仕事です。常に現場へ滞在することや、工事の品質を無条件に保証することと同じではありません。現場で確認する時期、書類で確認する事項、記録と報告の方法を聞いてください。

※参照元URL:国土交通省「工事監理ガイドライン(PDF)」(https://www.mlit.go.jp/common/000048526.pdf)

引き渡し後の相談先も決めておく

不具合が出たときの連絡先と、設計・施工それぞれの責任や保証の範囲を確認します。「建築家が監理するから安心」で終わらせず、契約書と保証の内容まで目を通しましょう。

打ち合わせ回数や工期も一律ではありません。資料の確認、調査、設計、管理組合などとの調整、工事の各段階を分け、入居したい時期から無理のない計画を立ててもらいます。期限が決まっているなら、最初に伝えてください。

Choose

リノベーションに合う
建築家を選ぶには

完成写真に加えて、改修前後の図面と判断の理由を見る

好みのデザインがあることは、相談先を絞る手がかりになります。そのうえで、自宅に近い構造・築年数・工事範囲の実績を見てください。マンションなら管理規約への対応、戸建てなら既存構造や劣化への対応についても聞いてみましょう。

事例を見るときは、改修前後の図面を比べて「なぜこの壁を残したのか」「予算の都合で何を変えたのか」と質問すると、写真だけでは分からない設計の考え方に触れられます。実際の担当者が誰になるかも、契約前に確かめたい点です。

要望がぶつかったときの説明と、調整の仕方を確かめる

希望の間取り、必要な補修、予算がすべて一致するとは限りません。難しい希望に対して理由を説明し、何を優先すれば別の案が成立するのかを一緒に考えてくれるかが、相性を判断する材料になります。

初回の相談では「この予算で難しそうな点はどこですか」「現地調査で何を確かめますか」「工事費が見込みを超えたら、いつ設計を見直しますか」と聞いてみてください。答えの内容に加え、質問に対する説明が理解しやすいかも見ておきましょう。

初回相談へ持っていくもの

  • 手元にある図面、確認・検査に関する書類、修繕や増改築の記録
  • マンションの場合は管理規約・工事細則
  • 今の暮らしで困っていることと、残したい部分
  • 工事以外の費用も含めた予算上限と、入居希望時期

資料がそろわなければ、何があるかを伝えるだけでも構いません。「絶対に残したいもの」と「提案次第で変えられるもの」を分けておくと、相談を進めやすくなります。

Summary

変えたい暮らしと
残せる建物を一緒に考える

建築家にリノベーションを依頼するメリットは、今ある建物の条件を読み取り、間取り・デザイン・性能・予算を合わせて検討できることです。古い部分を残す理由も、新しくしたい理由も設計に取り込めます。

相談先を選ぶときは、似た建物での改修実績、調査と工事監理の範囲、予算を超えたときの調整方法を確かめましょう。最初の相談では、完成イメージに加えて、今の不便と残したいものを伝えることから始めてください。

建築家へのリノベーション依頼に関するよくある質問

小規模なリフォームでも建築家に頼むべきですか?依頼するかどうかを分ける基準は?

キッチンや浴室の機器交換、壁紙・床材の張り替えといった表層中心の工事であれば、施工会社やリフォーム会社へ直接依頼する方が費用と手間を抑えやすくなります。一方、「一室・ワンフロアだけでも動線や収納、光の入り方を根本から設計し直したい場合」は建築家に相談する価値があります。

  • 施工会社・リフォーム会社が向くケース:間取りや構造を変えず、設備の入れ替えや内装の刷新をスピーディーに行いたい場合。
  • 建築家(設計事務所・建築家連携型工務店)が向くケース:LDKの空間構成や造作家具、断熱・採光計画まで一体で設計したい場合や、限られた面積の中で多機能な間取りをつくりたい場合。

設計事務所や工務店によって「最低設計料」や「対応可能な工事規模」が異なるため、まずは「この工事規模・予算でも設計相談を受けられるか」を初回問い合わせで確認してみてください。依頼先ごとの体制と役割の違いについては、以下の記事も参考にしてください。

中古マンションや中古戸建てを購入する前に、建築家へ同行・相談することはできますか?

はい、物件の売買契約を結ぶ前の「購入検討段階」から同行調査や事前相談に対応している建築家・設計事務所は多くあります(無料相談の範囲か、現地調査費がかかるかは事前に確認しましょう)。

購入前に建築家へ見てもらうことで、「物件価格+リノベーション工事費+諸費用」の総予算バランスを事前に試算でき、「希望する壁の撤去や水回り移動が構造・管理規約上できるか」を見極められるのが大きな利点です。

なお、不動産取引時に行われる建物状況調査(インスペクション)は主に現況の劣化事象を目視等で確認するものであり、改修工事の可否や隠れた内部劣化まですべて保証するものではありません。耐震補強や断熱改修まで見込む場合は、建築家による事前調査の範囲を確認したうえで購入を判断しましょう。

※参照元URL:国土交通省「既存住宅流通について」(https://www.mlit.go.jp/tochi_fudousan_kensetsugyo/const/tochi_fudousan_kensetsugyo_const_tk3_000001_00063.html)

建築確認申請の控えや設計図面、検査済証がない古い家でもリノベーションを依頼できますか?

はい、図面や検査済証が手元にない既存住宅であっても、現地実測と現況調査を行うことでリノベーションの設計・施工を進めることは可能です。

国土交通省も、検査済証のない建築物や図面が不足する既存建築物を活用するための現況調査ガイドラインを示しており、建築士が構造や法令への適合状況を調査しながら改修計画を組み立てます。

ただし、図面の復元(現況図の作成)や床下・小屋裏の調査にかかる費用が別途発生するほか、建築確認申請が必要な大規模改修を行う場合は法適合の検証や是正工事が必要になるケースもあるため、手元にある資料をすべて提示したうえで調査範囲と費用を見積もってもらいましょう。

※参照元URL:国土交通省「既存建築物の活用の促進について」(https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/jutakukentiku_house_fr_000061.html)

戸建てやマンションのリノベーションでも、建築確認申請などの法的手続きが必要になりますか?

工事の規模と建物の種類によって異なります。2025年4月以降に着工する木造2階建て戸建て等では、主要構造部(壁・柱・床・梁・屋根・階段)の1種類以上について過半の改修等を行う「大規模な修繕・模様替え」が建築確認手続きの対象となっています。

  • 建築確認申請が必要になりやすい例:木造2階建て戸建てのスケルトン改修(屋根の葺き替えや外壁・床・階段の過半を伴う改修)、10㎡を超える増築など。
  • 建築確認申請が不要な例:マンションの専有部分内の間取り変更・内装工事、戸建ての水回り設備交換や一部の間仕切り変更など(ただし、管理組合への工事申請や消防・省エネ関連の確認が必要になる場合があります)。

確認申請が必要な場合は審査期間や構造検討の費用がスケジュールに影響するため、設計初期の段階で建築士に申請要否を確認してください。

※参照元URL:国土交通省「木造戸建の大規模なリフォームに関する建築確認手続について(PDF)」(https://www.mlit.go.jp/common/001766698.pdf)

リノベーション工事中は「住みながら進める」のと「仮住まいをする」のどちらがよいですか?

部分的な改修であれば住みながら進められる場合もありますが、間取りの大幅変更や水回り全体の移動、床・壁の断熱改修を伴う場合は「仮住まい」をする方が工期と仕上がりの面で有利です。

住みながらの工事では、工事エリアを区切る養生や家具の移動が何度も発生するほか、キッチン・浴室・トイレが使えない期間や断水・停電、騒音・粉じんによる生活ストレスが大きくなります。

仮住まいを選ぶ場合は、賃貸の敷金・礼金・家賃・往復の引っ越し費用・トランクルーム代を最初から総予算に組み込んでおくと資金計画が狂いにくくなります。

建築家にリノベーションを頼むと、将来の売却価格(資産価値)も上がりますか?

建築家が設計したという理由だけで、将来の売却価格が自動的に高くなるとは限りません。中古住宅の査定では立地・築年数・広さに加え、断熱性や耐震性といった基本性能、メンテナンス履歴、汎用性のある間取りが評価されやすい傾向があります。

極端に個性的な間取りや特殊な設備は、次の買い手を選びやすくなる側面もあるため、まずは自分たちが快適に暮らすための使いやすさと必要な構造・断熱補修を優先することが大切です。

将来的な売却や住み替えも視野に入れている場合は、改修後の図面・構造計算書・点検記録をしっかり保管し、不動産の専門家にも評価の考え方を相談しておくと安心です。

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※1 2020~2023年度。
参照元:ハウズ公式サイトhttps://www.houzz.jp/pro/creahome2800
※2 2012年度 新築部門 東京エリア。
参照元:リクシル公式サイト(PDF)https://newsrelease.lixil.co.jp/user_images/2012/pdf/nr1108_02.pdf
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