建築家との家づくりの進め方(流れ)を解説
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建築家との家づくりの流れを分かりやすくまとめました。
依頼する工務店や設計事務所によって多少異なりますが、大きくはどこも変わりません。
事前に抑えてスムーズに相談できるようにしましょう。
①土地決め・敷地調査の実施
家探しはまず土地探しから。
建てる土地が決まったら、まず敷地調査を行いましょう(決める際に調査してくれる場合もあります)。
法的な規制や地盤の状態、インフラ状況などを事前に調べることは、スムーズな家づくりには欠かせません。
建築に際して懸念事項があれば、それを踏まえたプランを考える必要があります。
②予算計画を立てる
土地の価格が分かったら、資金をどのように工面するのかざっくりと計画を立てましょう。
住宅ローンを利用する場合は、融資条件や融資可能額などについて金融機関に相談するなど、できるだけ早い段階で準備することが大切です。
貯蓄や年収、生活費や万が一の医療費なども考慮して、余裕のある計画を立てましょう。
工務店によってはFP(ファイナンシャルプランナー)が相談に乗ってくれる場合もありますので、確認してみてください。
③建築家を選ぶ
建築士事務所や、工務店と提携している建築士と面談(ヒアリング)をしてみて、相性の良さそうな人を選びます。
建築家の家づくりに対する考え方はもちろん、価値観や人間性などを見極められる機会なので、信頼できる相手かどうか判断しましょう。
あるいは、窓口となる担当営業が最初にヒアリングをして、合いそうな人をアサインしてくれる場合もあります。
理想の住まいを相談できる設計事務所や建築家をお探しの方は、以下の一覧もご覧ください。
④ヒアリングと提案プランの確認
建築家が希望や理想のイメージ、これまでの生活とこれからの生活について深掘りしながら、家族にとって適切な住まいの形を探っていきます。
敷地調査やヒアリングの内容を踏まえつつ、入念に練ったプランを提出するため、ヒアリング後の初回プラン提出まで2~4週間程度かかることもあります。
⑤納得するまで打ち合わせ
初回提案から、納得するまで何度でも話し合います。
ハウスメーカーと違って基本的に相談の回数制限や、見積もり発行に手数料がかかることは稀です。
なお、依頼する会社によっては、建築家を選定してから敷地調査やプランニングを行う場合もあります。
⑥契約・設計へ
納得のいくプランに落とし込めたら、実際に契約書を結んで本格的な設計作業を依頼(契約)します。
部屋数・階数・部屋やキッチンのレイアウト・収納など、まずは「基本設計」から進めていき、基本設計が固まったら、外観デザイン・建具・床材・設備の打ち合わせなど「詳細設計」に移行していきます。
詳細設計でこだわりたい無垢材や自然素材の採用については、以下の記事で詳しく解説しています。
⑦最終確認
希望のプランや仕様がしっかり予算内に収まっているかを確認し、図面・仕様の確定、請負契約金額の確定、融資の確認などを行います。
最終確認に問題がなければ、工事請負契約に進みます。
設計のみを設計事務所に依頼している場合は施工業者(工務店)を選定し、工事に取りかかります。
工務店側は建築家とのマッチングを行っている場合、そのまま直接施工になることがほとんどです。
ハウスメーカーとの進め方の違い
建築家との家づくりの進め方でハウスメーカーで建てる場合との大きな違いとしては、着工までのヒアリング・打ち合わせに時間をかける点です。
多くのハウスメーカーの場合、営業がヒアリング~見積もり出し・契約まで行うため、どうしても内容の詰めが甘くなりがち。
当初予定していたよりもオプション料金がかかってしまうケースも多いようです。
建築家は、施主の要望や条件・家族構成・ライフスタイル・まわりの環境・予算・家族の成長など、さまざまな要素を考慮しながらご家族のペースに合わせてじっくりと向き合い、プランを考えます。
なんらかの事情で、いついつまでに家を建てなければ!という状況の場合は、ヒアリングから着工・施工も早いハウスメーカーが良いかもしれません。
工務店が建築家とのマッチングをサポート
2008年から建築家とタッグを組んだ家づくりを推進している工務店・クレアホームでは、設計事務所とはまた違ったアプローチで建築家との家づくりができます。
工務店側がマッチングを主導し、施主をサポートするため、スムーズに理想の家づくりを進められます。
クレアホームの家づくりの流れについて、詳しくは公式HPもご確認ください。
建築家との家づくりの流れ・スケジュールに関するよくある質問
Q.
建築家への初回相談から新居の完成・引き渡しまで、トータルでどのくらいの期間がかかりますか?
A.
土地がすでに決まっている場合でも、初回相談から新居への入居までは全体でおおむね1年〜1年半前後を見ておくのが一般的です。
- 基本設計・実施設計・見積もり調整(約4〜8ヶ月):暮らし方のヒアリングから間取り・仕様の決定、建築確認申請、施工会社の選定・契約までにかかります。
- 着工〜竣工・引き渡し(約5〜8ヶ月):地盤改良や基礎工事から上棟、内装仕上げ、完了検査を経て引き渡しとなります(RC造や地下室・傾斜地工事を伴う場合はさらに期間が延びます)。
土地探しから始める場合はさらに数ヶ月〜1年程度プラスされるケースもあるため、お子様の入学や転勤など入居期限が決まっている場合は、希望時期の1年半〜2年前を目安に相談を始めると余裕を持って計画できます。
設計段階の打ち合わせ回数やスケジュール感の詳細は、以下の記事も参考にしてください。
Q.
⑦の「工事請負契約」を結んだあと、着工から引き渡しまでにはどのような工程がありますか?
A.
工事請負契約を結んだあとは、建築家が図面どおりに工事が進んでいるかをチェックする「工事監理」を行いながら、約半年かけて現場が進みます。
- 着工準備・地鎮祭(契約後1ヶ月前後):建築確認済証の交付後、近隣への挨拶や地鎮祭を行い、地盤改良・基礎工事へ入ります。
- 上棟・構造・断熱の現場確認(着工後2〜3ヶ月目):建物の骨組みが立ち上がる上棟のタイミングで、コンセントやスイッチの位置、窓の高さなどを現場で実物を確認しながら最終調整します。
- 竣工検査・完了検査・引き渡し(着工後5〜8ヶ月目):行政・検査機関の完了検査に加え、建築家・工務店・施主の3者で仕上がりを確認する「施主検査(内覧会)」を行い、手直し完了後に鍵の引き渡しとなります。
引き渡し後も、1年・2年・5年・10年などの定期点検や、住宅瑕疵担保責任保険による構造・防水の10年保証によって住まいが守られます。
Q.
⑦の最終確認で工務店の見積もりが予算を超えてしまった場合、計画は最初からやり直しになりますか?
A.
いいえ、最初から白紙に戻すのではなく、建築家と工務店が連携して仕様や面積の優先順位を見直す「減額調整(VE:バリューエンジニアリング)」を行い、総予算内に収めていきます。
具体的には、住まいの断熱・耐震性能や基本の空間構成は維持したまま、造作家具の点数整理、仕上げ材のグレード調整、外構工事の段階的な施工など、暮らしの満足度を下げにくい部分から優先的にコストを削ります。
こうした手戻りを最小限に抑えるためにも、基本設計の段階で「概算見積もり」を確認し、予算の上限を早めに共有しておくことが大切です。
Q.
「①土地決め」の前に、購入を検討している候補地を建築家に見てもらうことはできますか?
A.
はい、土地の売買契約を結ぶ前(候補地を2〜3件に絞った段階)から建築家や建築家連携型の工務店に相談するのがおすすめです。
不動産の販売図面だけでは、法規制(斜線制限・建ぺい率・防火地域など)によって実際に希望の広さが建つかや、地盤改良・擁壁工事・水道引き込みといった付帯工事費がいくらかかるかまでは判断できません。
購入前に敷地を見てもらうことで、土地代と建築費の総予算バランスが崩れるリスクを防ぎ、変形地や狭小地であってもポテンシャルを活かせるかを見極められます(事前相談が無料か、現地調査費がかかるかは事前に確認しましょう)。
なお、設計事務所とハウスメーカー・工務店の相談窓口や役割の違いについては、以下の記事も参考にしてください。
Q.
⑥の「設計契約」を結んだあとで、やむを得ない事情により計画を中止・解約することはできますか?
A.
はい、転勤や資金計画の変更などやむを得ない事情が生じた場合は、設計契約の途中であっても施主側から解約を申し出ることが可能です。
その場合、契約書に定められた解約条項に基づき、すでに完了した設計業務の進捗度合いに応じた報酬(出来高精算)および発生済みの実費を精算して契約を終了する形が一般的です。
建築士法では、設計契約を結ぶ前に管理建築士が「業務の範囲・報酬の支払い時期・契約解除に関する事項」を記載した重要事項説明書を交付して説明することが義務付けられているため、契約時に精算ルールを書面でしっかり確認しておきましょう。
※参照元URL:デジタル庁 e-Gov 法令検索「建築士法(昭和二十五年法律第二百二号)第24条の7(重要事項の説明等)」(https://laws.e-gov.go.jp/law/325AC1000000202)
※参照元URL:国土交通省「住宅瑕疵担保履行法について」(https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/jutaku-kentiku.files/kashitanpocorner/rikouhou/)