建築家・建築士・設計士・デザイナーの違い
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建築家について情報収集をしていると、「建築家」「建築士」「設計士」「デザイナー」といった似た印象の言葉(職業)の違いが気になってくるのではないでしょうか。
認識が曖昧なままだといざ相談に行くときにも齟齬が生まれる可能性があるので、改めて整理してみました。
まとめ:「建築家」と似た4つの職業名を表で整理
| 呼称 |
意味 |
| 建築家 |
職域は「建築士」と同じだが、資格名ではなく通称。 著名な建物の設計を担当したり、住宅以外の意匠性の高い建築物の設計を担当する人を指すことも多い。 「先生」と呼ばれることも。 |
| 建築士 |
様々な建築物の設計や工事監理を行うための国家資格であり、専門家のこと。 「一級」「二級」「木造」がある。 |
| 設計士 |
資格名ではなく呼称。建築士の業務を補助したり、資格が不要な小規模な設計や監理を担当する人。 設計業務は住宅だけでなく多種多様に渡る。 |
| デザイナー |
建築物の構造設計というより、空間の調和や統一を図るパーツを選ぶ際のアドバイザーという性格が強い。 インテリアコーディネーターやカラーコーディネーターなどが当てはまる。 |
それぞれの職業をさらに詳しくご紹介
建築家とは?
「建築に携わる仕事の総称」であり、建築士より広い範囲を指している言葉です。
資格があるわけではないので、自己判断で名乗ることも可能です。建築家を名乗る人に相談する場合は、念のため資格を確認しておくとよいでしょう。
ハウスメーカー・工務店・設計事務所・フリーランスなど様々ですが、ある程度経験を積んだ上で、クライアントの要望を満たすだけでなく、よりアーティスティックな表現ができる建築士を指すことも多いです。
その街のランドマークとなるような著名な建物、オブジェ、モニュメント、駅、図書館、スタジアムなど、施工規模が大きくて難しいものを扱った経験によってブランディングイメージが確立できる職業と言えるかもしれません。
建築家の魅力については、下記ページで詳しく記載しています。
建築士とは?
国家資格のひとつで、有資格者でないと建築士を名乗れません。
建築士には、「一級建築士」「二級建築士」「木造建築士」の3種類あり、扱える建物の大きさや規模が異なります。
一級となると、住宅をはじめ学校や商業施設・公共施設に至るまで、さまざまな建築物の設計が可能になります(制限なし)。
勘違いされやすい点として「二級より一級の方が腕がいい」と思われがちですが、二級建築士でも一般住宅の設計と工事監理は可能なため、二級でもベテランの建築士は存在します。
ただ、一級の方が当然難易度も高いため、より高度な知識やノウハウ(実務経験)を持っているケースが多いといえます。
一級建築士である建築家と注文住宅を建てる具体的な利点については、以下の記事もご覧ください。
設計士とは?
設計士という資格は存在しないため、こちらも概念的な呼称となります。
設計事務所やハウスメーカーなどで設計のお仕事に携わっていれば、設計士と名乗ってよいでしょう。
基本的には建築士の補助業務(設計事務)を行う人を指しますが、「設計」は住宅だけでなく、道路だったり家具だったり、多種多様な「ものづくり」に必要な技術です。
デザイナーとは?
デザイナーとは、さまざまな建築物の外観および室内空間を総合的にデザインする人を指します。
とは言えデザイナーも明確に定義されているわけではないため、住宅デザイナー・店舗デザイナー・空間デザイナーなどを自称することができます。
資格としては、民間資格であるインテリアコーディネーターやキッチンスペシャリストが挙げられます。
このサイトで紹介している「建築家」は…?
「建築家と建てる家づくり」魅力発信メディアとして当メディアでご紹介している建築家は、建築事務所に所属する「一級建築士」の有資格者たち。
それぞれが経験豊富なベテランですが、共通しているのは「ご家族の想いを引き出し、暮らしに寄り添う設計をすること」です。
どんな建築家か気になった方へ、是非個別のプロフィールページから施工事例を見てみてください。
当メディアが厳選してご紹介している建築家の一覧や施工事例は、こちらから確認できます。
建築家・建築士・設計士・デザイナーの違いに関するよくある質問
Q.
「建築家」や「住宅デザイナー」と名乗る人が、本当に建築士の国家資格を持っているかはどう確認すればよいですか?
A.
確実なのは、名刺や公式プロフィールに記載された「一級建築士・二級建築士の登録番号」および「所属する建築士事務所の登録番号」を確認することです。
建築士法では、他人の求めに応じ報酬を得て設計や工事監理を行う場合、都道府県知事の登録を受けた「建築士事務所」に所属して業務を行うことが義務付けられており、事務所の掲示板や重要事項説明書にも管理建築士の氏名・資格種別・登録番号が明記されます。
初回相談の際にも、契約前の重要事項説明の場で建築士免許証や免許証明書の提示を求めることは法律で認められた正当な確認手順ですので、遠慮せずに確かめて問題ありません。
Q.
一般の戸建て住宅を建てる場合、「一級建築士」と「二級建築士」のどちらに依頼すべきですか?
A.
木造2階建て・延べ面積300㎡以下の一般的な戸建て住宅であれば、法規上は一級・二級のどちらの建築士でも設計・工事監理が可能です。ただし、建物の構造(鉄骨造・鉄筋コンクリート造など)や規模によっては一級建築士でなければ設計できないケースがあります。
- 二級建築士が扱える主な範囲:木造建築物は階数3以下かつ延べ面積300㎡以下(高さ13m・軒高9m以下)、鉄骨造・RC造などの非木造建築物は延べ面積30㎡超〜300㎡以下(高さ13m・軒高9m以下)までが対象です。
- 一級建築士が必要になるケース:延べ面積300㎡を超える木造3階建てや、大規模な鉄骨造・RC造(鉄筋コンクリート造)住宅、高度な構造計算を伴う大空間の設計などでは一級建築士の資格が必要になります。
構造や規模の自由度を広く持たせたい場合や、複雑な敷地条件・法規制をクリアしたい場合は、制限なくあらゆる建築物を扱える一級建築士に相談すると選択肢が広がります。
Q.
建築士資格のない「設計士」や「デザイナー」が、注文住宅の設計を単独で請け負うことはできますか?
A.
いいえ、建築士資格を持たない人が、建築確認申請が必要な規模の住宅(一般的な戸建て新築住宅のほぼすべて)の設計や工事監理を単独で請け負うことは建築士法で禁止されています。
無資格の設計担当者や住宅デザイナーがプランのアイデア出し・内装提案に関わる場合でも、最終的な設計図書の作成・記名、建築確認申請、および現場の工事監理は、必ず有資格者の建築士(かつ建築士事務所)が責任を持って行う体制になっていなければなりません。
相談先の担当者が「設計士」「デザイナー」という肩書きの場合は、「最終的な設計責任者と工事監理を担当する建築士は誰か」を契約前に必ず確認しましょう。
Q.
家づくりでは「建築士(建築家)」と「インテリアコーディネーター(デザイナー)」のどちらにも相談した方がよいですか?
A.
建物の骨格・間取り・断熱・採光・造作家具まで一貫した世界観でつくりたい場合は、まず建築家(建築士)に空間全体を設計してもらうのが基本です。そのうえで、置き家具・カーテン・照明器具・ラグなどの選定まで細かく相談したい場合は、インテリアコーディネーターと連携できる体制があるとさらに完成度が高まります。
建築家は窓から入る光の角度や天井高さ、壁の素材感と一体化した空間デザインを得意としており、設計事務所や建築家連携型の工務店では、建築家自身が内装や造作・照明計画までトータルで提案するケースも多くあります。
「どこまでを建築家が設計し、どこからを家具・インテリアのコーディネートとして相談できるか」を初回相談時に確認しておくとスムーズです。
Q.
ハウスメーカーに在籍している「一級建築士」と、設計事務所の「建築家」では何が違いますか?
A.
保有している国家資格は同じ一級建築士であっても、「会社の商品規格・標準仕様の枠内で設計するか」「施主の代理人としてゼロベースで設計・工事監理を行うか」という立場と役割が大きく異なります。
ハウスメーカーの建築士は自社の工法や部材ルールに沿って効率よくプランをまとめるプロである一方、施工会社と同じ組織に属しているため、現場の工事監理も社内基準で行われます。対して設計事務所の建築家は、施主の立場に立って敷地条件や暮らし方に合わせたオーダーメイドの図面を描き、施工会社から独立した第三者の目線で工事をチェックする役割を担います。
設計事務所とハウスメーカー・工務店の体制や役割の違いについては、以下の記事でさらに詳しく比較しています。
※参照元URL:国土交通省「建築士法の概要」(https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/build/jutakukentiku_house_tk_000043.html)